イベルメクチンとコロナ感染症の世界の動向－７
2021/08/09
インド弁護士会が、イベルメクチン使用禁止を発信したWHO幹部の刑事訴追も辞さず
インド弁護士会（IBA）は、さる５月２５日、世界保健機関（WHO）の主任科学者であるスミヤ・スワミナサン博士に法的通知（LEGAL NOTICE）を送付し、イベルメクチン使用を拒否する言動をやめるように「警告」した。通知文書ではイベルメクチンの治療・予防効果に関する多数の科学論文を根拠にあげ、スワミナサン博士の刑事訴追も辞さないとする強いメッセージである。送付と同時に世界に向けてこの警告書を公表した。
通知文書は、５１ページにわたってイベルメクチンの科学的論文や解説を紹介し、これを無視もしくは批判的に語ってきたWHOの前事務局次長で現在、チーフサイエンティストの役職にあるスワミナサン博士を痛烈に批判した。
同博士はインド生まれの女性で、小児と成人の結核、疫学と病因、およびHIV関連疾病を専門とする臨床医である。２０１７年１０月からWHOの事務局次長の要職を務め、２０１９年３月からチーフサイエンティストになり、WHOの科学的な見解の発信や政策を決定する際に大きな影響力を出していた。
同通知で取り上げているイベルメクチンに関する解説は、アメリカの医師団（FLCCC）やイギリスのイベルメクチン推奨開発団体（BIRD）などの論文を根拠としてあげており、そこで報告されている科学的根拠に対しスワミナサン博士は「意図的に無視してきた」として痛烈に批判した。
WHOの立場を悪用して影響を誇示
同文書で列記しているスワミナサン博士への批判は、次のような内容だった。
- ２０２１年５月１０日にツイッターで「安全性と有効性はどんな薬でも、新しい適応症に使うときには重要です」とし、メルク社が２０２１年２月４日に発表したイベルメクチンを使うことをけん制したステートメントにジャンプするように設定した。このツイートは、現在、削除されているが証拠は確保している。
- ２０２１年５月１６日にYouTubeチャンネル「MOJO STORY」に出演し、「エビデンスに基づいた指導と治療、そして予防が重要だ。WHOで試みていることは、新しいデータに基づいて、できるだけ頻繁にガイダンスを更新している」と語った。さらに「ヒドロキシクロロキン」「ルピナビル」「リトナビル」「インターフェロン」「イベルメクチン」「レムデシビル」は、「いずれもその使用を支持するものではありません。SARS CoV-2（新型コロナウイルス）感染者に広く使用することはできません」と語った。これは非常に良心に反し誤解を招くものであり、下心と意図的な思惑で出したものだ。
記者会見するスワミナサン博士
- WHOのチーフサイエンティストとしての立場を悪用して、医師や科学者を含む人々に悪影響を与えるために、WHOはCOVID-19の予防や治療にイベルメクチンを使用することを支持していないという事実を人々に押し付けようとした。自分の目的を達成するために、意図的に人々に死を選ばせている。
- 刑事訴追の十分な根拠であると指摘し、後日、テドロスWHO事務局長も「同罪」であるとして「法定通知」を送付したと発表した。
スワミナサン博士の言動は、WHOの公式見解であり、２０２１年５月１０日にイベルメクチンの使用に反対するような同博士のつぶやきは大きな影響を与えた。つぶやきの翌日の５月１１日に、インドのタミルナドゥ州がイベルメクチンをプロトコルから取り消している。
タミルナドゥ州はスワミナサン博士の出身地であり、地元に対し大きな影響力があったと推測されている。弁護士会はこの事実をあげて、つぶやきは「効果をもたらした」と指摘している。
そのころインドでは、コロナ感染者が急増し、有効な治療薬もなく、治療装置も決定的に不足し、押し寄せる患者の対応に医療現場は修羅場になっていた。そんなとき、一縷の望みをかけて国が使用禁止をしていたイベルメクチンにすがりついた。効果も出していたとき、WHOの禁止発言は人道的に許されないというのがインド弁護士会の主張である。
日本のメルク社から出されたイベルメクチン「反対」ステートメント。
アメリカ本社からの同じステートメントは２か月前の２月に発信されている。
さらに同文書では、インドを始め多くの国でイベルメクチンを使用することに抵抗があるのは、WHOのチーフサイエンティストが、「イベルメクチンの有効性を証明する膨大なデータを故意に無視し、薄っぺらな理由でイベルメクチンの使用に抵抗」してきたからだとし、「スワミナサン博士の悪意と下心を証明している」と言及している。
また、「パンデミックへの対応における惨めな失敗のために、WHOの信頼性と誠実さは日を追うごとに衰え続けている。WHOが発行する報告書は、ますます偏ったものと見なされるようになっている。品質、信頼性、合理的なアプローチを全く欠いていると見られるようになってきている」と糾弾した。
同文書の後半では、世界の医療界、医師、科学者らは、一部の製薬企業やそれに連なるロビー活動に引っ張られてイベルメクチンの有効性のニュースを抑圧し、治療に使ってきた薬剤の多くが長時間かかって無効であったことを確認するはめに陥ったと指摘した。
最後に患者の利益を第一に考えるヒポクラテスの誓いを語り、イベルメクチンを積極的に使用してCOVID-19治療・予防に闘ってきた多くの医師の名前を列挙している。
この文書の写しは、インド大統領・首相・全州の知事と行政機関の長ら15人に送付したとしている。
イベルメクチン使用で感染拡大を阻止
今年になってからインドで、ＣＯＶＩＤ－１９感染症が急増し、国民を恐怖に陥れてきた。インドの中心的な医療組織であるAIIMS（All India Institute of Medical Sciences ）は、在宅の軽症患者に対して「体重１キロ・グラムあたり１日０.２ミリ・グラムのイベルメクチンを３～５日間投与することを推奨する」との治療指針を出していた。
ところがインド政府は、イベルメクチンを治療薬として承認していなかった。そこでインドで最大の２億４００万人の人口を抱えるウッタル・プラデーシュ州（Uttar Pradesh）は、州政府がイベルメクチンの使用の承認を公布し、即座にCOVID-19の治療に使用されるようになった。同州では４月中旬のピーク時の感染者数約４万人から５月１６日には、１万５０５人まで減少した。
イベルメクチン投与によって感染者激変を伝える「The Desert Review」
インド・コインバトゥール工科大学（防衛工科大学）の招聘講師をしている桂秀光・博士によると、インド国内でイベルメクチンの投与が始まった地域では、急激に患者数が減少に向かったと報告している。
アメリカの「The Desert Review」によると、インドのゴア州では、州内の全ての成人にイベルメクチンを投与する政策を実行した。これを5月10日に発表したが、その日の感染者数は３１２４人だったが、５日後には１３１４人に急減した。
また、首都圏のデリーでも４月２０日に２万８３９５人だった感染者数が、イベルメクチン使用後に急落しており、５月１５日には６４３０人まで減少したと報道した。
次号に続く
| 
